ソフトクリーム理論

わたくしマブチはソフトクリーム消費量では、

岐阜県でも

屈指ではないですか。

昼ご飯を抜きだしてから早４年は立つでしょうか。

いっこうに痩せないわけですが、
この殺人的な暑さのなかやっぱり食べたくなりますよね。

ソフト・クリームとは

” なめるもの”ですよね。

がぶっといけば聞こえはよいですが、

気持ちは良いですが、

ソフトクリーム界では いわゆる

”ガブリ”

という用語で非常に忌み嫌われていることは周知の事実です。

つまりソフトがソフトであるはずの食感を

”ガブリ”により消されてしまうわけです。

ソフト・クリームの中にある無数の”氷のつぶ”

ソフトクリーム業界では

 ”大宇宙における無数のきらめき”

と呼びます。

通称

”銀河”

 と読んだりしますが、

その銀河を味わうことができないわけです。

とは言えあまりモタツクと

ソフトクリームの下のところが破れて

服がネチョネチョになります。

これはまた

 ”ネチョ”

としていわゆる ”ワビサビ” の領域のひとつではありますが、

これの発展形で

わざとこの現象を起こし、

服の上に華麗にソフトクリームで絵柄を描き上げるという

”しぼり”

なる流派もあることも忘れてはなりません。

我々クラスになりますとやはり

よこなめすることにより上面からの圧力を避けつつ、

みつ指の3点支持体勢で温度を上げ過ぎないことで

より長くソフト・クリームを楽しむことができるのです。

つまり

”さわり”

と

”にぎり”

が大切なことはこれもまた常識といえるでしょう。

最近はこのナメることから

直接流し込む、

”ドリンク”

という手法に徐々に切り替えつつあります。

最近はコンビニなんかでもソフトクリームを取り扱いしだしていますので、

やっぱり目に毒といいますか、

アリにはちみつ

鳩にマメ

ＡＳＵＫＡに覚せい剤
 

みたいなところがあるわけです。

そのためコンビニにはあまり行かなくなってしまいました。

これだけ暑くなるとソフトクリームよりはかき氷ですかね。

そんな話は置いといて

最近ですが、

試験勉強の時のノートが見つかりました。

税効果会計

についてのメモです。

これが極めて厄介な理論です。

後から出てくる説明文がナンノコッチャなのでございます。

今からすれば分からないところは放っておく。

というのが鉄則ですが、

当時は熱くなっていましたのでそうも行かなかったようです。

説明はこうです。

税効果会計は、企業会計上の資産又は負債の額と課税所得計算上の資産又は負債の額に相違がある場合において、法人税その他利益に関連する金額を課税標準とする税金（以下「法人税等」という。）の額を適切に期間配分することにより、法人税等を控除する前の当期純利益と法人税等を合理的に対応させることを目的とする手続である。（注１）

笑けてきますね。

最初の1行で眉間にしわがよってきて

最初の2行くらいですでに頭がフリーズしかかります。

最期の方はもはや　お経　です。

正直

今読んでも全くわかりません。

当時のメモによると

突発的な課税対象の増減（一時差異）が発生し、

当期純利益が正しく表示されない時が

ありますがな。

それを解消するために、税効果会計を使うことで

当期純利益を経営者等にとって適正に表示することができるのでござるよ。

とあります。

一体誰に呼びかけているのでしょうか？

なんで税効果会計などこんなメンドクサイことをするかといいますと

なんらかの突発的な事実（一時差異）によって法人税の額がかわるのが原因です。

たとえば

1,000万の税引き前当期純利益を出している会社があったとします。

一時差異が発生し(一時差異は一時的なもので長期でみるとプラマイ０になるもの)

法人税が

通常の400万から700万になってしまったとします。

すると当期純利益が300万になります。

これを数式にすると

税引前当期純利益1,000万円

法人税　　　　　▲700万円（400万でしたが、突発的な事由により700万円に）

当期純利益　　　　300万円

となります。

これを税効果会計を使うと

税引前当期純利益1,000万円

法人税　　　　　▲700万円

法人税等調整額　△300万円

当期純利益　　　　600万円

となります。

税効果会計を適用すると

当期純利益を当初の正しい金額に表示させることができるのです。

先の難しい文のこの部分。

法人税等を控除する前の当期純利益と法人税等を合理的に対応させることを目的とする手続

つまり

経営に責任を負っている経営者の立場からすると

成績が税金の都合でねじ曲げられることを防ぐ

ということが有ると思います。

本来の成績である当期純利益600万円を適切に表示させるためのテクニック。と解釈しています。

特に上場企業などはこの税効果会計の適用が必須であります。

株主が正確な業績を知る必要があるのですね。

また株主から専任される経営者も税金の都合で利益が変わったらたまったものではないのです。

少々頭をつかうとすぐに頭が暑くなってきます。

昔の性能の落ちるパソコンみたいです。

そういうときにはやっぱりソフト・クリームですね！